ZOZOSUIT – 商品側でのサイズマスタデータだけではなく個人のサイズデータの蓄積

スタートトゥデイ ZOZOTOWNが伸縮センサー内蔵で体の寸法を採寸することのできる採寸ボディースーツを発売。
しかも価格は「0(ゼロ)円」。

ZOZOSUIT

ZOZOTOWNは数年前にYahoo!ショッピングとの提携で商品サイズのマスタデータ統一を行っていましたが、
今回は完全なパーソナライズという個々のデータの蓄積をユーザーからの提供で集めるという発想が面白いし、それを実現するのがすごい。

ZOZOSUIT

もちろんさっそく注文。
もろもろ牽引され、アパレルECがちょっと楽しくなるのかも。

【ZOZOSUIT】服が人に合わせる時代へ – ZOZOTOWN

Prime会員が自由に作成可能なAmazonのダッシュボタンのバーチャル版

定期購入する商品をECサイトに訪れることなくワンプッシュで注文することができるAmazonの物理的な予約注文ボタン「Dash Button」。
Dash Button

Amazon ダッシュボタン バーチャル版

そんな形状やシンプルな機能、使いやすさからも気になるダッシュボタンですが、先日、Amazon Goでスマートな実店舗での購入を公開したアマゾンですが、今回はPrimeのメンバーが自分の選んだAmazonの取り扱い商品のダッシュボタンを自由に、しかもオンライン状で作成・使用できる機能をリリースしたとこのこと。

オンライン状で好きなように(物理的な購入費用もなし)作成できるって…。

Amazon ダッシュボタン バーチャル版 Prime会員は自由にダッシュボタンを作成可能
一般的にコモディティ化されて価格が基本の購入要素になるような商品であれば、まず行われるのがインターネット状での「価格比較」。
ただ、これもすべてではなく中には「どこで」といったような購入場所(プラットフォーム)の縛りを持たれている方もいると思います。

ちょっと話はそれますが、※こだわって選んでいる商品よりも変更してもらうのが難しい、これといったこだわりをもっていないような日用品。
そういった商品って、メーカーなど潜在的な印象に強く引っ張られ、尚且つ購入判断は価格という場合が多いと思います。自分もふと思い出したメーカー・製品名と、価格を主たる基準で選んだりすることも。

また、購入の一歩手前、その商品を「知る」という行動。
おおくはテレビCMでその商品を製造しているメーカーを知ったり、誌面、インターネット、口頭など、その接点となる場面は多々あります。

そして購入時に必要なのは、その商品を「思い出す」ということ。
インターネットであれば検索結果の広告で目にしたり、リマーケティングなどの広告を踏んでいれば多種多様なサイトでバナー広告などを目にしたりと、その商品を想起するキッカケが一企業外に多々存在します。

しかし、今回のダッシュボタンに設定する商品はそういった開かれたインターネット全体で出会う商品ではなく、「アマゾンというプラットフォームのなか」で出会った商品が設定されるということ。
もちろん、検索同様の指名買いでの設定もあるかと思いますが、その出会いの出し分けはAmazonが行える。
※厳密にはAmazon内にAdwordsといった広告もあるけど。

そうなってくると、ブランド認知なんかも広告、アマゾンのプラットフォーム内が起点となるような場合もでてくるでしょうし、「接点」だけでなく「思い出す(想起)」も同じく。

自分も決まった消耗品をLOHACO(ロハコ)のお気に入りから購入したり、Amazonやヨドバシなど、購入する商品群によって購入先を選んでいます。
そういった「場」で選ぶことに対して「利便性(便利さ)」ってものすごくアドバンテージがると思います。

ネットでショップに訪れて該当商品を購入するまでのアクションを軽減させるって、期待値高い。ラストワンクリック的な。

AdWordsショッピング広告のデータフィードの商品アイテムの自動更新のGoogleマーチャントセンターでの設定方法

AdWordsのショッピング広告で利用するデータフィードで、その商品在庫数や価格の変更を通常のフィード更新作業とは別に自動更新を行える機能(設定)のGoogle Merchant Centerでの設定方法です。

2016/06/14のオフィシャルブログでは “本投稿は 2014 年 9/30 に投稿された英語記事の日本語訳です。” とあり、
現時点(2016/06/16)でも下記の図のように”現在、次の国の商品アイテムには、特定の警告に応じた自動更新は適用されません。”と表示されるため、設定はできますが今だ日本では未対応の様子。

Googleマーチャントセンターでの設定方法

現在、Googleマーチャントセンターでのアカウントは複数のサイトを登録(AdWords MCCのような)したマルチクライアント アカウントを使っているのですが、
親となるマルチクライアント アカウントで設定を行なうと、紐付いている子アカウント(サイト)の設定も一括で設定が可能です。

Googleマーチャントセンターで複数のサイトを登録する方法

「設定 > 商品アイテムの自動更新」より設定が行えます。

Googleマーチャントセンターでの商品アイテムの自動更新の設定方法

自動更新を行なう対象は、次の属性のから選ぶことができます。

  • ・価格のみ
  • ・在庫のみ
  • ・価格と在庫
Googleマーチャントセンターでの商品アイテムの自動更新の設定方法

親アカウントの自動更新の設定箇所では設定後もエラーメッセージは表示されませんでしたが、
小アカウントの自動更新設定箇所を見ると、”現在、次の国の商品アイテムには、特定の警告に応じた自動更新は適用されません。日本”と表示されていました。

Googleマーチャントセンターでの商品アイテムの自動更新の設定方法

気のなる自動更新の頻度とは?

通常のデータフィードの送信以外で更新されるその頻度はどのようになっているのか詳細を見てみましたが、どうやらサイトのクロール頻度に準ずるようで、具体的な更新頻度の説明は見つけられませんでした。

商品アイテムの自動更新は、時間どおりに更新作業を行うため、お客様の商品のランディング ページにどの程度の頻度でアクセスできるかに左右されます。Google Search Console を利用すると、お客様のウェブサイトを Google がクロールする速度を変更することができます。

また、自動高銀の設定を行っても通常のデータフィードの更新は必要です。

商品アイテムの自動更新は、データフィードや商品データの通常の更新作業の代替になるものではありません。商品アイテムのごく一部を対象に、価格や在庫の情報の正確性に関する問題を修正するためのものです。商品アイテムの自動更新ですべての商品アイテムに対応できるわけではないため、正確な商品データを定期的に Google ショッピングに送信していただく必要があることに変わりはありません。

商品アイテムの自動更新 – Google Merchant Center ヘルプ

価格や在庫の変動が早い商品についてはコンテンツ APIの使用を進められていますが、その更新頻度により利用してみたいですね。

BASEのオンライン決済「PAY.JP」が正式公開

PayPalをはじめStripeSPIKEなど、月額無料の決済手数料のみでクレジットカードなどのオンライン決済が利用可能なサービスが登場していますが、今回、新たにPAY.JPが公開されました。

PAY.JP
PAY.JP | ペイ ドット ジェーピー

簡単なformやJSの設置や、各種APIを利用して決済機能を自分のサイトやブログ、またはサービスなどで利用できるというもの。
EC関連にながく携わっていると、こういった決済サービスの進化ってほんとすごいなあと感じさせられます。

PAY.JPはBASE運営会社(GMOイプシロン)ということから、勝手ながら若干、決済関連は優位性を感じたりもします。
商材によっては決済手数料ってけっこうシビアだったりしますが、手数料の削り合いだけでなく、今後の実利用者目線でのさらなる機能充実が楽しみですね。

決済サービスのStripe、日本でのベータ版開始

数行のJavaScriptコードを埋め込むだけで決済が行えるStripe。日本での正式サービス公開を前に、ベータ版の提供を開始しました。
ベータ版(円建て)では使えるクレジットカードはVisa、MasterCard、American Expressが使えるようです。

Stripe
Stripe
この類のサービスではPayPalや、運営会社の上場が控えているSPIKEなどありますが、SPIKEは日本国内未公開ながらTwitterやFacebookの”Buy”ボタンに使用されるなど注目を集めています。

Stripeの管理画面

実際の使い勝手も、購入時に決済画面にリダイレクトされないなど、利便性でも気になる機能がありそうです。

一昔まえだとオンラインで決済を行える仕組みを導入するには独自のシステムを入れるか、何かしらのASPカートサービスなど利用するしかありませんでしたが、
最近ではこういったコードを埋め込むだけで簡単に使える決済や、シンプルな使い勝手でECを公開できるBASEやSTORES.jpもあり、ほんと便利になったものだと思いつつ、「主」に使われていくのはどこになるのか、その行方も気になるところです。
※BASEもコード埋め込みに対応してます。

決済を導入すること自体の不可が軽減される分、個人やさまざまな人たちが気軽にオンラインで何かしらの販売が行えることで、
運営やより効果的な利用方法・工夫といったところに集中できるのはなによりですよね。

Stripeドキュメント(英語版のみ) (https://stripe.com/docs)

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